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経営トップメッセージ

「革新」と「成長」によりさらなる企業価値の向上を目指します  代表取締役会長 東 哲郎

2008年3月期は、売上高9,061億円、営業利益1,685億円、当期純利益1,063億円といずれも過去最高 の業績を達成することができました。会社全体として将来に対する成長基盤が確実に強化されてきたと考え ています。株主の皆さまへの配当に関しましても、前期比22円増の1株当たり125円の過去最高の配当を行 うことができました。あらためて皆さまのご支援の賜物と深く感謝申し上げます。
 今後の市場動向に目を転じますと、当社の属しているit市場は調整期に入り、厳しい環境が続いています が、2009年以降は再び回復し、成長に転じると予測されています。
 このような環境下におきまして、当社としては将来の成長の源泉となる研究開発の強化と会社の体質の改 善に努めておりますが、さらに当社の中長期にわたる成長を期して、新成長戦略の検討に着手しています。以 下にその主旨をご紹介したいと思いますのでご高覧お願い申し上げます。当社は今後とも「革新」「成長」「環 境」をキーワードに、全社一丸となって夢と活力に満ちた会社づくりに邁進してまいりますので、ご支援の程お 願い申し上げます。

東京エレクトロン新成長戦略主旨
 東京エレクトロンが参画しているエレクトロニクス産業、とりわけ情報・通信技術分野は、医療・教育・金 融・自動車・航空・宇宙・安全・環境などの今後大きな成長が期待できる諸産業の中核技術として、世界的に その重要性がますます高まっています。東京エレクトロンが取り扱う製品は、いずれもこれらの産業の基盤を 形成するコア技術であり、技術革新とともに産業と技術の発展に大きく貢献してきました。また今後は、この分野自体の技術革新とともに、隣接する技術領域であるナノテクノロジー、バイオテクノロジー、MEMSテクノ ロジーなどと融合する新しい技術革新を通じてさらなる成長が期待できます。東京エレクトロンは、当社の基 軸としている既存の製品・技術およびこれに隣接する新技術分野・新ビジネス分野において、日々挑戦し続け、 「革新」と「成長」により世界的な規模でリーダーシップをとることをここに新たに決意いたします。
 他方、技術の発展は、人類の生活の質的向上に貢献する反面、生活の安全と環境に対して破壊的な力を持 ち、このまま放置すれば、地球規模でのエネルギー資源の枯渇、地球環境の破壊などがきわめて早いスピード で進むことが予見されています。東京エレクトロンは、地球規模で進む環境負荷問題および私たちの技術分 野に内在する環境負荷に関わる問題を解決することが当社の重要な使命の一つであることを自覚し、人類の 健全な発展に貢献してまいります。

 今後の東京エレクトロンの成長にご期待いただき、引き続き、皆さまの変わらぬご支援を賜りますようお願 い申し上げます。

2008年 6月    

最先端技術で環境問題に取り組み 付加価値の高い技術・サービスを世界に提供します  代表取締役社長 佐藤 潔

 この数年続いた半導体設備投資の活況により、東京エレクトロンは2008年3月期も継続して増収増益を果 たし、2年連続で最高業績を更新することができました。アプリケーション別動向としては、DRAMやNANDフ ラッシュメモリ用の設備投資が中心となり、売上を大きく牽引してくれました。また地域別では、国内およびアジ ア地域の売上が拡大し、欧米は縮小傾向となり、半導体製造のアジアシフトがより進んでいることが鮮明となり ました。一方、2007年にはメモリ製品の需給バランスが崩れ、設備発注が減速し始めましたが、充分な受注残 が確保されていたために、目標としていた売上高をクリアすることができました。対照的に、フラット・パネル・ ディスプレイ(FPD)製造装置部門の売上は低調な期となりましたが、年度後半から受注が急回復し、2009年3 月期の売上として貢献することになります。これらの結果、年初目標とした売上高9,000億円を達成し、また営 業利益率も計画を上回る18.6%となりました。これもひとえに皆さまのご支援の賜物と感謝申し上げます。

 2009年3月期に関しましては、低い受注残でのスタートとなりますので厳しい状況を想定しています。しか し周期的に上がり下がりするのが半導体、FPD製造装置市場の性質ですので、経費は抑制しながら、次の成 長期により大きな成長を果たすための研究開発投資は積極的に推進してまいります。
 昨年度の業績以外の成果として、工場の改革も進んでまいりました。製造面では東京エレクトロン九州の新 工場が稼動を始め、主力製品の効率の良い生産を開始しています。宮城県においては、新工場の用地を確保 し、2010年竣工の予定でさらに効率の高い工場の実現を目指して計画を進めています。開発面でも東京エレクトロン技術研究所を設立し、新しいプラズマ技術を軸とした製品群の開発に取り組んでおり、新事業創出の 核になることを期待しています。また、新しい分野への取り組みとして、太陽電池製造装置を開発する合弁会 社をシャープ株式会社との間に設立しました。地球環境を改善していくことは企業の使命であると宣言いた しましたが、とりわけ、省エネルギーデバイス製造装置および太陽電池製造装置関連は当社の技術をもって参 画できる分野です。これらは社会の要請に応えるとともに長期にわたり大きな事業に発展する可能性を持っ た分野ですので、積極的に進めていきたいと思います。

 このように各所に布石を打ち、中長期に渡る東京エレクトロンの成長を実現してまいります。今後とも皆さ まのご支援を賜りますようお願い申し上げます。

2008年 6月    

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